この記事でわかること
- 「ポジションを持つ」とはどういう状態か
- ロング(買いポジション)とショート(売りポジション)の違い
- FXならではの「売りから入れる」仕組み
- 初心者が抱きやすい不安とその考え方
結論から言うと、ポジションとは「保有している未決済の売買契約」のことで、値上がりを狙うのがロング、値下がりを狙うのがショートです。
ポジションとは
ポジションとは、通貨を買った(または売った)状態のまま、まだ決済(反対売買で取引を終えること)していない状態を指します。「ポジションを持つ」「ポジションを取る」といった言い方をします。
ポジションを持っている間は、為替レートの変動によって含み益(まだ確定していない利益)や含み損(まだ確定していない損失)が発生し続けます。
ロング(買いポジション)とは
ロングとは、通貨を買った状態のことです。「これから値上がりしそうだ」と予想したときに新規で買い注文を出します。
例えば1ドル150.000円のときに1万通貨買っておき、151.000円まで円安が進んだタイミングで売れば、その差額1円 × 10,000通貨 = 10,000円が利益になります。
ショート(売りポジション)とは
ショートとは、通貨を売った状態のことです。株式投資(現物株)と違い、FXでは持っていない通貨を先に売り、後から買い戻すという取引ができます。
例えば1ドル150.000円のときに1万通貨売っておき、149.000円まで円高が進んだタイミングで買い戻せば、その差額1円 × 10,000通貨 = 10,000円が利益になります。FXは値下がり局面でも利益を狙えるのが大きな特徴です。
ロング(買い): 安く買って、高く売る
ショート(売り): 高く売って、安く買い戻す
初心者が抱きやすい不安とその考え方
「持っていない通貨を売るって、借金してるみたいで怖いです」
この不安を持つ方は多いですが、FXの「売りから入る」取引は借金とは仕組みが異なります。実際には通貨そのものをやり取りするのではなく、レートの変動分だけを後で計算して受け渡しする「差金決済」という方式で行われています。イメージほど特殊なことをしているわけではなく、買いポジションと対称的な仕組みだと考えれば大丈夫です。
「ポジションを持ったまま忘れてしまいそうで不安です」
相場は変動し続けるため、ポジションを持ちっぱなしで放置するのはおすすめできません。新規注文と同時に決済の逆指値を入れておけば、仮に確認を忘れても、あらかじめ決めた損失ラインで自動的に決済されます。「うっかり忘れる前提で仕組みを作っておく」という考え方が安心につながります。
「ロングとショート、どっちで入ればいいか分かりません」
これから値上がりすると考えるならロング、値下がりすると考えるならショートを選びます。どちらが正しいかを判断する材料としては、経済指標やチャートの動きを参考にすることが一般的です。最初のうちは、値動きの理由が比較的追いやすいロング(買い)から始め、慣れてきたらショートにも挑戦する、という進め方でも問題ありません。
ポジションを持つときに意識したいこと
含み損を放置しない
ポジションを持っている間、相場が予想と逆に動くと含み損が拡大していきます。あらかじめ「ここまで逆行したら手仕舞う」という逆指値注文をセットしておくと安心です。注文方法については以下で詳しく解説しています。
必要証拠金を把握しておく
ポジションを持つには、取引額に応じた証拠金(担保となるお金)が必要です。証拠金が不足すると強制的にポジションが決済される「ロスカット」が発生することもあるため、事前に仕組みを理解しておきましょう。
よくある質問
Q. 1つの通貨ペアで、ロングとショートを同時に持つことはできますか?
A. FX会社によって対応は異なりますが、多くの場合、同じ通貨ペアで両方向のポジションを同時に持つこと(両建て)自体は可能です。ただし、スプレッドやスワップポイントの分だけ余分なコストがかかることが多いため、初心者のうちは無理に使う必要はありません。
Q. ポジションはいつでも決済できますか?
A. 市場が開いている時間であれば、基本的にいつでも決済の注文を出せます。ただし、週末や祝日など市場が閉まっている時間帯は取引自体ができない点に注意してください。
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まとめ
- ポジションとは「保有中の未決済の売買契約」のこと
- ロングは買いポジション、値上がりで利益が出る
- ショートは売りポジション、値下がりで利益が出る
- FXは売りからでも取引を始められるのが特徴
- 逆指値注文とセットでポジションを持てば、放置してしまう不安も減らせる
FX(外国為替証拠金取引)は元本や利益が保証されたものではなく、レバレッジ効果により投資元本を上回る損失が生じるリスクがあります。この記事は情報提供を目的としており、投資の勧誘や助言を目的としたものではありません。
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